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第 5 回講義

第 5 回講義. マクロ経済学初級 II  タイプ II クラス 白井義昌. 消費と総需要 ケインズ型消費関数のもとでの 有効需要の原理. ケインズの消費関数. 短期的な所得と消費には次のような関係が観察されている。 ( ケインズの消費関数) C = A + c ・ YD C :  消費支出額 ( 計画された消費) A :  基礎消費 c :  限界消費性向 YD :  可処分所得 YD ≡ Y ー T   ( T = 0 ならば YD = Y ). 限界消費性向と平均消費性向.

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Presentation Transcript


  1. 第5回講義 マクロ経済学初級II タイプIIクラス 白井義昌

  2. 消費と総需要ケインズ型消費関数のもとでの有効需要の原理消費と総需要ケインズ型消費関数のもとでの有効需要の原理

  3. ケインズの消費関数 • 短期的な所得と消費には次のような関係が観察されている。(ケインズの消費関数) C=A+c・YD • C: 消費支出額(計画された消費) • A: 基礎消費 • c: 限界消費性向 • YD: 可処分所得 YD≡YーT  (T=0ならばYD=Y)

  4. 限界消費性向と平均消費性向 • c 限界消費性向=追加的可処分所得の増大によって増える消費の割合 • c=消費の増分/可処分所得の増分 • ケインズ型消費関数では一定の値で0から1の間の数値をとると仮定されている。 0<c<1

  5. 平均消費性向は可処分所得一単位あたりの消費をさす。平均消費性向は可処分所得一単位あたりの消費をさす。 • 平均消費性向=C/YD • ケインズ型消費関数のもとでは平均消費性向は常に限界消費性向より大きく、かつ可処分所得の増大とともに減少する。 • C/Y= (A+c・YD)/YD = c+A/YD

  6. C(YD) c A YD YD1 可処分所得がYD1のときの平均消費性向

  7. 総需要関数 • 経済には消費者と生産者しかいない(政府と海外部門はない、T=G=NX=0)と想定しよう。  [すなわちYD=Y] • (計画された)投資支出は I で一定である仮定する。 • このとき、所得水準Yのもとでの、計画された総需要は以下のようになる。 AD(Y) ≡C(Y)+I=A+c・Y+I

  8. AD(Y) c A+I Y

  9. 均衡生産量と均衡所得の決定 • 有効需要の原理で述べたように、均衡生産量は総需要に等しくなるように決定される。 すなわち、均衡生産量Y*は、以下の等式をみたす総生産水準である。 Y*=AD(Y*) (8) =C(Y*)+I(8 ‘) =A+c・Y*+I (9) • 均衡生産量Y*は均衡所得として分配される。

  10. 均衡生産量と均衡所得の決定 AD(Y) 45度線 c A+I Y Y*

  11. 貯蓄投資の均等化条件 • また、(8)式からから計画された消費を差し引くと次を得る。 Y*-C(Y*) =AD(Y*)-C(Y*) S(Y*) = I(11) • すなわち、均衡生産の決定条件(8)式は上記の、計画された貯蓄=投資という条件(11)式でも表現できる。

  12. 貯蓄関数のグラフ • S(Y) =Y-C(Y) = Y-A-cY =-A+(1-c)Y • (1-c) は限界貯蓄性向と呼ばれている。 S(Y) Y 1-c ー( A+I)

  13. 貯蓄投資の均等化条件の図 S(Y) S(Y) I 0 Y Y* 1-c ー( A+I)

  14. 乗数効果

  15. 独立支出と均衡総生産量 • (9)式に示される、均衡総生産について解くと、以下を得る。 Y*=[ A+I ]/(1-c) • [ A+I ]は計画された総需要AD(Y)のうち、所得に依存しない独立支出とよばれるものである。それはここでは、基礎消費と投資支出からなっている。いま、独立支出をAで表すことにしよう。

  16. 独立支出の乗数効果 • 独立支出AをΔA単位増大させたとき、均衡生産水準Y*はどれだけ増大するか? • 増大した独立支出A+ΔAのもとで、均衡生産水準は[A+ΔA]/(1-c)になる。これか増大前の独立支出Aのもとでの均衡生産水準をさしひくと、 [A+ΔA]/(1-c)-A/(1-c)=ΔA/(1-c)  となる。すなわち、 ΔA単位の独立支出の増大はその1/(1-c)倍の総生産の増大をもたらす。

  17. 独立支出の乗数効果 • 1/(1-c)は独立支出乗数と呼ばれる。 • 特にΔAが投資の増大による場合、 1/(1-c)は投資乗数と呼ばれる。

  18. 独立支出Aの拡大と乗数効果 S(Y) S(Y) I -ΔA 0 Y Y* 1-c  ー(A+I ) ΔA/(1ーc)  ー(A+ΔA+I )

  19. 独立消費Aの拡大と乗数効果 AD(Y) 45度線 ΔA A+ΔA+I c A+I Y Y* ΔA/(1ーc)

  20.  政府部門の導入

  21. 政府部門 • 政府部門は所得税TAを徴収し、国民に移転し支払いTRを支払い、政府購入Gを支出する。 • 所得税率をtとすると、 TA=tY    となる。 • 可処分所得は Y+TRーTAである。

  22. 均衡総生産の決定 • このとき、計画された総需要は以下のようになる。 AD(Y)≡C(Y+TR-TA)+I+G =A+c・(Y-TR- t・Y)+I+G • したがって、均衡生産水準Y*は以下の式で決定される。 Y*= C(Y*+TR- t・Y*)+I+G (20) =A+c・(Y*-TR- t・Y*)+I+G (20’)

  23. 均衡総生産の決定(続き) • (20)式を書き換えると次のようにも表せる。 Y*-C(Y*+TR- t・Y*)‐G = I Y* +TR- t・Y*-C(Y*+TR- t・Y*) +t・Y* -TR‐G = I Spvt(Y*)+Sgovt(Y*)= I S(Y*)= I

  24. 均衡総生産と乗数 • (20’)式を均衡総生産Y*について解くと次を得る。 Y*=[A+c・TR+I-G]/[1-(1-t)c] • すなわち、政府購入Gを独立に一単位増大させたときの均衡総生産の増加は1/[1-(1-t)c]である。 • これは政府購入乗数と呼ばれている。

  25. 均衡予算乗数 • 均衡予算:政府の税収と支出[購入と移転支払い]が税収と等しいとき、均衡財政がはかられている。 TR+G=t・Y • 均衡予算がはかられているとき、(20‘)式は以下のようになる。 Y*=A+c・(Y*-G)+I+G • したがって、均衡予算のもとでの均衡総生産は以下のように計算される。 Y*= G+[A+I]/(1-c) • 均衡予算の下での政府購入乗数は1である。(Gの一単位の増大は一単位の均衡生産量増大をもたらす) これを均衡予算乗数という。

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