ポスター口演：Ｅ -3-4 （ 4/8 ）洲本市における妊婦の喫煙問題の現状と対策 ( 第 4 報 ) ：喫煙する男女は惹かれあう？洲本市応急診療所　山岡雅顕

ポスター口演：Ｅ-3-4（4/8）洲本市における妊婦の喫煙問題の現状と対策(第4報)：喫煙する男女は惹かれあう？洲本市応急診療所　山岡雅顕ポスター口演：Ｅ-3-4（4/8）洲本市における妊婦の喫煙問題の現状と対策(第4報)：喫煙する男女は惹かれあう？洲本市応急診療所　山岡雅顕第6回日本禁煙学会学術総会平成24年4月7日（土）～8日（日）宮城県仙台市・仙台国際センター

目的と方法 　成人喫煙率は、男性喫煙率が30％台となるなど、全体に減少傾向にはあるが､若い女性や未成年者の喫煙対策が問題となっている。特に､妊婦の喫煙は､胎児や乳児に深刻な影響を与え、有効な対策が急務である。　今回は洲本市における妊婦の喫煙問題の現状と対策(第4報)として、妊婦喫煙率や喫煙の害についての知識、受動喫煙の状況を報告し、夫婦の喫煙について検証する。　方法は、2001年4月より、洲本市に妊娠届を提出した全ての妊婦に対し､喫煙状況と喫煙の害に関する知識についての調査を、自己記入式で実施した。調査対象数は2001年4月～2011年12月の11年間、4,162名であった。喫煙状況が記入されていた有効回答数 3,777（91％）

結果妊婦喫煙率妊娠初期（最終月経時）喫煙率と妊娠届出時喫煙率 2011年は、妊娠初期（最終月経時）喫煙率　14.8％　妊娠届出時喫煙率　1.9％と過去最低となったが、これは低下を続けている若年女性喫煙率の全国的な傾向ともいえる。 2011年は喫煙妊婦の約9割が妊娠届までに禁煙したことになる。

同居喫煙者がいる割合 同居者に喫煙者がいる割合は減少が続き半数を切る直前まできたが、これは男性喫煙率の減少によるものであろう　（同居喫煙者のうち9割は夫である）

同居喫煙者の喫煙方法/場所（複数回答） 同居喫煙者がどこでも吸っている割合が2001年の31.4%から2011年は15.7%と減少した一方で、外だけで吸う割合が17.0%から37.7%に増えており、ちょうど逆の動きが見られる。しかし、換気扇で吸う割合は20.8%から32.7%に増えており、空気清浄機を使っている割合もまだ5.0%あり、今後さらに受動喫煙対策の啓発が必要である。

妊婦喫煙のリスクに関する有知識率の推移 全体的に有知識率は増加しておりほとんどの項目で過去最高値となった。グラフにはないが特に喫煙妊婦でその傾向は顕著である。EDで増加率が大きいが、ここにEDを入れているのは、口コミによる同年代男性の禁煙啓発効果を狙っている。

禁煙妊婦と喫煙妊婦の有知識率の変化 2001年妊婦喫煙調査開始時の2001年には、禁煙した妊婦と喫煙を続けた妊婦の有知識率をみると、「SIDS」「先天異常」「知能低下」の3つで有意の差があった。そのため、この3つの知識の啓発が妊婦喫煙を下げるのに最も効率的と考え、パンフレットを配布するなど重点的に行ってきた。 10年後の2011年には喫煙妊婦の有知識率も増えて、いずれの項目においても禁煙妊婦との間に有意の差はなくなっている。（喫煙を続ける妊婦の数も減っているので有意差が出にくくなっている） 10年後 2011年

夫婦の喫煙割合（11年間の変化） 2001年調査開始時は「夫のみ喫煙」が全体の半数を占め「夫婦非喫煙」の倍ほどあったが、2006年以降逆転しており、「夫婦非喫煙」の割合が過半数となった。「夫婦喫煙」は減少しているが、「妻のみ喫煙」の割合はあまり変わっていない。つまり、この期間の前半は夫の喫煙者の減少、後半は夫婦ともに喫煙者の減少が「夫婦非喫煙」増加に寄与したことが伺える。

夫婦の喫煙割合（未成年と成年妊婦の比較） 妊婦を未成年と成年で比較すると、未成年では「夫婦喫煙」が過半数を占め、成年の場合の約3倍である。喫煙妻の夫の約9割は喫煙者である。夫が喫煙者である場合、妻が未成年なら2/3は喫煙者であり、成年の場合の約2倍である。全年齢において、夫婦ともに非喫煙者または喫煙者であることには有意の関係がある。（χ2独立性検定、p<0.001(3.43E-77)）夫婦の喫煙本数夫婦ともに喫煙者である場合、その喫煙本数の間には有意の関係があった（スピアマン順位相関係数検定、p<0.001(8.88E-09)）が、相関係数は小さく（r=0.226）やや相関がある程度である。

夫と妻の喫煙フローチャート 夫側からみた場合、妻が非喫煙者である確率が高いのは、夫非喫煙で妻が成年の場合の87.9%。妻が喫煙者である確率が高いのは、夫喫煙で妻が未成年の66.0%。妻側からみた場合、夫が非喫煙者である確率が高いのは、妻が成年で非喫煙の場合の53.6%。夫が喫煙者である確率が高いのは、妻が未成年で喫煙の場合の93.9%。以上から、タバコの害や禁煙方法に関する啓発などの喫煙率低減策は、夫婦ともに影響しあう可能性があり、例えば、喫煙妻に男性喫煙のリスクを啓発する意味もある。また、未成年ほど効果が期待できる。

考察 ●　妊婦喫煙率や受動喫煙率は減少傾向にあるが、換気扇や空気清浄機など誤った対策の啓発がさらに必要である。 ●　妊婦喫煙のリスクの有知識率は増加して禁煙妊婦と喫煙妊婦の差はなくなった。 ●　夫婦間の喫煙の有無には有意の相関があり、特に喫煙率の高い未成年妊婦ほど夫婦をターゲットにした啓発が有効かつ重要だと考える。参考　：　洲本市禁煙専門外来&禁煙支援センターホームページ http://www1.sumoto.gr.jp/shinryou/kituen/ 2003年から改良しながら洲本市の全妊婦に配布しているパンフレット（HPから各種パンフダウンロードできます）

ポスター口演：Ｅ -3-4 （ 4/8 ） 洲本市における妊婦の喫煙問題の 現状と対策 ( 第 4 報 ) ： 喫煙する男女は惹かれあう？ 洲本市応急診療所 山岡雅顕