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意思決定会計論B. 第2回 CVP 分析. CVP. C: cost 原価 V: volume 営業量 (販売量、生産量、売上高など) P: profit 利益. CVP の関係. 売 上 高 -変 動 費 貢献利益 -固 定 費 営業利益. 100 万円 - 40 万円 60 万円 - 50 万円 10 万円. 売上高 2 倍 200 万円 - 80 万円 120 万円 - 50 万円 70 万円. 2 倍 2 倍 2 倍 一定 7 倍. 損益分岐点分析.
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意思決定会計論B 第2回 CVP分析 意思決定会計論B
CVP • C: cost 原価 • V: volume 営業量 (販売量、生産量、売上高など) • P: profit 利益 意思決定会計論B
CVPの関係 売 上 高 -変 動 費 貢献利益 -固 定 費 営業利益 100万円 - 40万円 60万円 - 50万円 10万円 売上高 2倍 200万円 - 80万円 120万円 - 50万円 70万円 2倍 2倍 2倍 一定 7倍 意思決定会計論B
損益分岐点分析 • CVP分析の中心的手法 • 損失と利益が分岐する(利益も損失も0となる)売上高 あるいは 販売量を算定する手法 • 損益分岐点 ⇒ 目標売上高 意思決定会計論B
金額 45° 売上高 図表2-1 損益分岐図表 売上高線 利益 総原価線 変動費 損失 固定費 損益分岐点 意思決定会計論B
損益分岐点分析の前提条件 • 企業の総原価は、変動費と固定費よりなる • 収益および原価は直線的に推移する • 生産量=販売量である 図表2-2 正常操業圏 会計学の原価線 正常操業圏 原価 原価 経済学の費用曲線 生産量 生産量 意思決定会計論B
固定費 = 単価-単位当り変動費 損益分岐点販売量 損益分岐点販売量 固定費 = 単位当たり貢献利益 意思決定会計論B
固定費 = 変動費 1- 売上高 固定費 = 貢献利益 売上高 損益分岐点売上高 損益分岐点売上高 意思決定会計論B
設例2-1 • 単価100円、単位当たり変動費60円、固定費400万円とすると、損益分岐点の販売量、および売上高はいくらか。 400万円 販売量= =10万個 100円-60円 400万円 売上高= =1,000万円 60円 1- 100円 意思決定会計論B
固定費+利益 = 単価-単位当たり変動費 利益達成点販売量 利益達成点販売量 意思決定会計論B
固定費+利益 = 変動費 1- 売上高 利益達成点売上高 利益達成点売上高 意思決定会計論B
設例2-2 • 設例2-1の企業で800万円の利益を達成するには、どれだけの販売量、あるいは売上高を必要とするか。 400万円+800万円 販売量= =30万個 100円-60円 400万円+800万円 売上高= =3,000万円 60円 1- 100円 意思決定会計論B
固定費 = 変動費 利益 1- - 売上高 売上高 利益率達成点売上高(売上高利益率) 利益率達成点売上高 意思決定会計論B
設例2-3 • 設例2-1の企業で売上高利益率20%を達成する売上高、および販売量はいくらか。 400万円 売上高= =2,000万円 60円 1- -0.2 100円 販売量=2,000万円÷100円=20万個 意思決定会計論B
総資本利益率達成点の算出 • 総資本利益率を達成するための利益額を算出し、 • その利益額を利益達成点算出公式に当てはめる 意思決定会計論B
設例2-5 • 設例2-1の企業で税引後総資本利益率6%を達成する売上高はいくらか。なお、総資本は1億円、税率は40%とする。 必要税引前利益=1億円×0.06÷(1-0.4) =1,000万円 400万円+1,000万円 売上高= =3,500万円 60円 1- 100円 意思決定会計論B
現在の売上高-損益分岐点の売上高 = ×100 現在の売上高 安全率(安全余裕率) 大きいほど 安全性が高い 安全率 意思決定会計論B
損益分岐点の売上高 = ×100 現在の売上高 損益分岐点比率 小さいほど 安全性が高い 損益分岐点比率 意思決定会計論B
設例2-6 • 損益分岐点が1,000万円で、現在の売上高が3,500万円の企業の安全率と損益分岐点比率を求めなさい。 3,500万円-1,000万円 安全率= ×100≒71.4% 3,500万円 1,000万円 売上高= ×100≒28.6% 3,500万円 意思決定会計論B
感度分析 • 独立変数の変化が従属変数に与える影響、一つの要素の変化が結果にどのような影響を与えるかを決定するために用いられる手法 • 利益=(単価-単位当たり変動費)×販売量 -固定費 意思決定会計論B
設例2-7 • 設例2‐2の企業(単価100円、単位当たり変動費60円、固定費400万円で30万個販売することにより800万円の利益を獲得)で、単位当たり変動費と固定費がともに5%増加したときの利益はいくらか。 利益=(100円-60円×1.05)×30万個 -400万円×1.05 =690万円 意思決定会計論B
設例2-8 • 設例2‐2の企業で、単価を10%値上げした場合の利益はいくらか。ただし、それにより販売量が10%低下するものとする。 利益=(100円×1.1-60円)×(30万個×0.9) -400万円 =950万円 意思決定会計論B
金額 売上高 図表2-3 損益分岐図表 売上高線 利益 総原価線 固定費 貢献利益 損失 変動費 意思決定会計論B
金額 金額 売上高 売上高 資本集約型企業と 労働集約型企業 500万円 200万円 100万円 100万円 BEP 875万円 1,000 1,500 BEP 500万円 1,000 1,500 意思決定会計論B
資本集約型企業 と 労働集約型企業 • 資本集約型企業: 固定費の比率が高い • 損益分岐点が高い • 安全性に劣る • 利益が大きく変動する • 労働集約的企業: 変動費の比率が高い • 損益分岐点が低い • 安全性が高い • 利益の変動が少ない 意思決定会計論B
経営レバレッジ 貢献利益 • 経営レバレッジ係数= 営業利益 固定費+営業利益 = 営業利益 • 営業利益増加率 =売上高増加率×経営レバレッジ係数 意思決定会計論B
設例2-9① 複数製品の場合 2種類の製品を製造・販売しており、そのデータは次のとおりとする。 A B 販売単価 50円 80円 単位当たり変動費 40円 60円 単位当たり貢献利益 10円 20円 月間固定費を680,000円とする。 「販売量の比率をA:B=3:1とする」という条件の場合、損益分岐点販売量はいくらになるか。 意思決定会計論B
設例2-9① 解答 A:3個とB:1個を1ケースとすると、 680,000円 損益分岐点販売量= 10円×3個+20円×1個 =13,600ケース よって、 A: 3個×13,600ケース=40,800個 B: 1個×13,600ケース=13,600個 意思決定会計論B
設例2-9② 複数製品の場合 「売上高の比率をA:B=3:1とする」という条件の場合、損益分岐点の売上高はいくらになるか。 10円 320円 117円 貢献利益率= × + × = 50円 480円 480円 17円 損益分岐点売上高=680,000円÷ 80円 =3,200,000円 A: 3,200,000円×3/4=2,400,000円 B: 3,200,000円×1/4=800,000円 意思決定会計論B