第 8 章　マクロ経済学

第8章　マクロ経済学 8.1.6から

8.1.6マクロ経済学における長期と短期 • マクロ経済学における長期：価格体系（物価水準・賃金）が伸縮的であるような期間短期：価格体系（物価水準・賃金）が硬直的であるような期間

8.1.7　マクロ経済学における長期 • 労働市場（と資本市場）において完全雇用が実現 →その結果，生産関数Y=F(K,N)は以下のようになる。 where

以上の話は，長期における財市場の話。 続いて，長期における貨幣市場の話をしよう。貨幣市場の話は，金融市場の話と言いかえてもよい。正確には，金融市場は，貨幣市場（現金の市場）と債券市場から成る。ただし，貨幣市場と債券市場は裏表の関係にあるので，貨幣市場の話をすれば十分。

長期における貨幣市場 長期における貨幣市場の均衡式マネーサプライ（貨幣供給量）とは・・・市中に出回っているお金（貨幣＝現金）の量と考えておけばよい。上の式を「貨幣数量式」と呼び，長期の貨幣市場の理論を「貨幣数量説」という。 ※ちなみに，形は似ているが，「気体の状態方程式」とは何の関係もないぞよ。

貨幣の流通速度Vとは， 貨幣1単位が一定期間に何回交換されたかを表した値（例）P=100円，Y=3万，M=5万円のケースこのケースでは，経済で取引された金額は， PY=300万円しかし，経済に存在するお金の量（＝マネーサプライ）は， M=5万円このとき，経済では，この5万円が， 60回交換されたことになる。すなわち，このとき， V=60

ここで，貨幣の流通速度Vを一定とすると，上述の貨幣数量式は以下のように変形できる。ここで，貨幣の流通速度Vを一定とすると，上述の貨幣数量式は以下のように変形できる。ここで，名目マネーサプライMを変化したとき，所得Yにはどのような影響を与えるだろうか？長期において，所得Yは，完全雇用水準　に決まっているから，名目マネーサプライMの変化は，（実質）所得Yには影響を与えない。

このことを， 古典派の二分法という。（※名目所得はPY）名目マネーサプライMの変化が財市場に与える影響は，物価水準Pを変化させるのみ。（結果として，名目所得は変化するが，実質所得Yに相当する総生産量は変化しない。）

O 8.1.8　マクロ経済学における短期 NS w まず，労働市場のグラフを見てみよう。横軸に労働量N, 縦軸に賃金w をとる。次に，労働供給曲線NSをとる。続いて，労働需要曲線NDをとる。長期では，賃金が均衡水準w*まで変化して完全雇用が実現。 w* ND N

O NS しかし，短期では，賃金は高止まりする。（賃金の下方硬直性）その結果，労働市場で，労働の需給ギャップが発生する。このギャップが，非自発的失業非自発的失業とは，「どんな安い賃金でも働きたいのに，働けないでいる労働者が存在している状態」のこと。 w 非自発的失業 w* ND N

O このとき，非自発的失業の発生のために，雇用される，すなわち，生産に投入される労働量は，総労働供給よりも少なくなる。 (ND< ) その結果，（実質）所得，すなわち，総生産量Yは，完全雇用水準所得よりも少なくなる。 NS w 非自発的失業 w* ND ND N

短期における貨幣市場 短期における貨幣市場の均衡式（実質）貨幣需要は， • （実質）所得Yの増加関数：所得Yが増加すると，「取引」が増える。 →「取引」に使う上で，便利なのは，債券より貨幣 →その結果，貨幣に対する需要が増える。 ⇒「取引的動機」にもとづく貨幣需要の変化

利子率rの減少関数： 利子率rが上昇すると，「利息」が増える。 →債券に対する需要が増える。 →その結果，貨幣に対する需要は減少する。 ⇒「投機的動機」にもとづく貨幣需要の変化金融資産（貨幣含む）の実物（モノ・サービス）との交換のしやすさを「流動性」といいます。所得が増えると取引に使いやすい，すなわち，流動性が高い「貨幣」を選び，利子率が高くなると，流動性よりも，利息を求め，「貨幣」に比べて流動性の低い「債券」を選びます。このように，短期の金融理論では，「流動性」を軸にして金融市場を見ますので，短期の金融理論は，長期の「貨幣数量説」に対して，「流動性選好説」と呼ばれます。

しばし，休憩・・・ さあ，残りしっかりやろう！

8.1.9IS-LM分析 • 短期においては，財市場と貨幣市場が密接にかかわりあう。 →均衡所得と均衡利子率は，財市場と貨幣市場を同時均衡させるところで決まる。 →均衡所得と均衡利子率は， IS曲線とLM曲線の交点で決まる。

r O Y LM • IS曲線：財市場を均衡させる所得Yと利子率rの組合せの軌跡 →右下がりの曲線として表される。 • LM曲線：貨幣市場を均衡させる所得Yと利子率rの組合せの軌跡 →右上がりの曲線として表される。 IS

r O Y • 均衡所得Y*はIS曲線とLM曲線の交点で決まる。 • 均衡利子率r*も同様 • ただし，均衡所得Y*は，非自発的失業が存在しているもとでの均衡所得 →完全雇用水準所得よりも低い。市場に任せておくと，均衡所得は不変 →非自発的失業もそのまま →政府が市場に介入する必要がある。 →マクロ経済政策発動 →金融政策と財政政策 LM r* IS Y*

r O Y 金融緩和政策の効果 LM0 • 金融緩和政策名目マネーサプライMを増加 • このとき， LM曲線が下方にシフト • その結果，均衡所得は増加均衡利子率は下落 ⇒均衡所得が増加したので，　　金融政策は有効 LM1 r0* r1* IS Y0* Y1*

r O Y 拡張的財政政策の効果 • 拡張的財政政策政府支出Gを増加あるいは租税Tを減少（減税） • このとき， IS曲線が右方にシフト • その結果，均衡所得は増加均衡利子率は上昇 ⇒均衡所得が増加したので，　　財政政策は有効 LM r1* r0* IS1 IS0 Y0* Y1*

乗数効果 • 前ページで，拡張財政政策には，政府支出G増加と，減税（Tの減少）があることを述べた。 • 政府支出Gの増加：直接，総需要Yd=C+I+Gを増加させる。 →均衡所得（＝総供給）Y*を増加させる。 • 租税Tの減少：可処分所得Y-Tの増加　　→消費C(Y-T)の増加　　→総需要Yd=C+I+Gを増加させる。　　→均衡所得（＝総供給）Y*を増加させる。ここで，3つの問題について考えてみよう。 ①政府支出Gを１億円増やしたとき，所得はどれくらい増えるか？ ②減税を１億円行ったとき，所得はどれくらい増えるか？ ③①と②では，どちらの方が所得に与える影響が大きいか？

r O Y • 拡張的財政政策を行ったとき，同じ利子率のもとでどれくらい所得が増えるか？ →この大きさが，「乗数効果」 LM 乗数効果 r*0 IS1 IS0 Y*0

乗数効果の大きさの導出 ここで，消費関数Cを以下のように設定する。このとき，国民所得均衡式は次のようになる。これを，変形すると，以下のようにまとめられる。

ここで，他の条件を一定として， • 政府支出Gを増加した（⊿G>0）ときの，乗数効果を⊿Yとすると， • 減税を行った（ ⊿T<0）ときの，乗数効果を⊿Yとすると，ここで，　　　　　を「政府支出乗数」，　　　　　を「租税乗数」（←”-”（マイナス記号）がつかないことに注意）という。

c=0.8とする。この条件の下で， ①の問いに答えてみよう。続いて，②の問いに答えてみよう。上の結果より，政府支出Gの増加額と，減税額が等しいとき，政府支出増加のほうが減税よりも乗数効果が大きいことがわかる。これは，一般的にも，政府支出乗数と租税乗数を比較することで証明できる。証明：（証明終）

以上です。

おつかれさまでした。 試験でのご健闘を祈ります。なお，このパワーポイント資料は，　　　　持込不可です。（ただし，ノートに手書きで写したものは持込可です。）

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