スポーツの経済効果

1. スポーツの経済効果 2309413　畔柳　完司

2. スポーツと経済との関係 • スポーツが経済と関係することは、容易に想像できる。人々がスポーツをしたり、スポーツを観戦するためには、スポーツ施設やさまざまなスポーツ用品、さまざまなサービスを必要とする。したがって、そこに市場が生じ、その市場に財・サービスを供給する各種のスポーツ産業が成長してくる。 • また、jリーグやプロ野球などのクラブチームはその地域とも関わり、スポーツが盛んになれば、クラブチームが大きくなれば町の発展にもつながる

3. スポーツと経済との関係 　今回はそのスポーツの経済効果や売り上げなどを「見る」側のスポーツと「する」側のスポーツと経済効果について三つをまとめていく。 　「見る」側のスポーツとは、オリンピックやプロ野球リーグなどであり「する」側のスポーツとは施設やスポーツ用品など。

4. 経済効果とは 　当人の生産活動において、当人が動けば、どの位「お金が動くのか」という目安を示す経済用語である。（ｗｉｋｉ） 　これは団体、施設、イベントも含まれる。次に経済効果の具体例として実際、2011年に起きた北海道日本ハムファイターズの斎藤佑樹の入団を例に挙げる。

5. 例 まず、グッズ収入、現地でのお弁当などの収入、交通費、観客収入が増える。会場の中継権の値段が上昇、これを『直接効果』と呼ぶ。 　その際に及ぶグッズの製造元の収入、お弁当製造の需要による収入、交通費の収入が増える。こうした関係者の収入を『第一次波及効果』と呼ぶ。 　さらに、これら製造元がグッズ元、お弁当工場の社員の買い物による効果、現地における交通観光の間接収入を『第二次波及効果』と呼ぶ。 　ここまでを一区切りとし、その結果を各大学の経済学者が試算した結果を発表する。ちなみに、その試算を出した結果は約52億円と発表された。

6. 経済効果を調べるには • 基本的には産業連関表を元に分析して経済効果を計算する。産業連関表とは一定の地域において、一定の期間に行われた、財･サービスの産業間の取引を一覧表にまとめたものである。 • スポーツでは、例えばWBCなら、試合を見に行く人の消費や関連グッズの売り上げなどそのイベントで経済の流れが活性化されたと考えられる数字を基に算出される。 • これらには統計学や数理経済学がかかわってくる。

7. サッカーの経済効果 • 　地域がスポーツの振興をおこなうと、必然的に経済効果が発生する。そして地域の企業にもスポーツ施設の整備に関する公共投資、スポーツ関連用品の売り上げの増大など。都市の劇場化による交流人口の高まりなどから大きな経済効果が見られる。サッカーの経済効果として、jリーグの経済効果についてとクラブチーム浦和レッズについて説明する。

8. サッカーの経済効果 • Ｊリーグの会員であるクラブの収入は、試合の入場料、ユニホームの胸や袖などを使った広告料、スタジアムの看板掲示料、リーグからの分配金、グッズ売上金、選手育成事業からの収益によって成り立っている。それに対し支出は、試合の運営費用、選手やクラプ職員の給与、リーグの会費、その他経営上の費用となっている。 • リーグからの分配金というのは、リーグがスポンサー企業との契約、テレビ・ラジオの放送権料、ライセンス商品の商品化権料を一括して管理し、その利益を各クラブに公平に分配している。 • 各クラブは、運営費として一年間に約十五億円ほどかかる。開幕した９３年度は、予想を上回る人気になり、清水エスパルス、ガンパ大阪、サンフレッチェ広島の３チームが黒字を計上している。

9. 浦和レッズ • 浦和レッドダイヤモンズは日本の埼玉県さいたま市にホームを置く、日本プロサッカーリーグに加盟するプロサッカークラブ。略称は浦和レッズ。 • Jリーグ発足時より参加している10クラブのひとつ。ホームスタジアムは埼玉スタジアム2002およびさいたま市浦和駒場スタジアムを、練習グラウンドは大原サッカー場を使用している。Jリーグ開幕時から熱烈なサポーターを擁し、21世紀に入ってからは戦力や環境の整備を図り、jリーグトップの観客動員数と営業収支を誇る。

10. 地域振興 • 少年サッカーの普及事業として、各種サッカー教室の開講を始め、クラブチームの優勝賞金の一部を用具などの形で地元の幼稚園・小中学校・当別支援学校に寄贈するなど、独特の地域還元の手法を展開している。女子サッカーに関しては2005年2月、日本女子サッカーリーグの埼玉レイナスFCを統合し、浦和レッズ・レディースを設立。アマチュアチームに練習場を提供し、優れた選手にはプロ契約の道を開くなど、女子サッカーの普及と充実の貢献している。

11. 地域振興② • Jリーグ百年構想の一環として、さいたま市桜区の14万平方メートルの敷地にサッカー場（天然芝２面・人工芝1面）、フットサル場（人工芝8面）、テニス場（全天候型など9面）、野球場（天然芝1面）、ラグビー場（天然芝1面）、サイクリングコース、キャンプ場を整備しており、上述のクラブハウスと併せて、これらの施設をレッズランドとして一般に開放している。現役を引退した浦和レッズの選手が指導するフットサル教室や少年サッカー教室、伊達公子がプロデュースするテニス教室なども開講し、生涯スポーツの普及に取り組んでいる。

12. 地域振興③ • 埼玉県内における浦和レッズがもたらす経済波及効果は、年間127億円（2006年度ベース）。そのうち、直接効果はクラブの支出68億5500万円とサポーターの交通費・飲食代21億2500万円の合計89億8000万円となり、一次波及効果は16億7400万円、二次波及効果が20億6500万円で、経済波及効果の合計は127億1900万円と算出されている。これにはケーブルテレビ等のJリーグ有料放送の視聴増加分や大画面テレビ等の購入促進効果、地元でのサッカー人気の盛り上がりに伴う消費拡大などは含まれていない。

13. なでしこジャパン 世界一効果 • 前回の女子W杯ドイツ大会で17日、2-2の末に迎えたPK戦で米国を3-1で下して初優勝を飾った。今回の快挙は日本経済回復のきっかけになると期待されている。そしてどうやら専門家の間では、消費自粛ムードが和らぎ、関連商品の売れ行き増などが見込まれるためなでしこジャパンの世界一には大きな経済効果が生まれると思われる。

14. 経済効果一兆円？ • なでしこジャパンの快挙には、テレビコマーシャルの好感度調査などを手がけるＣＭ総合研究所は「経済効果が１兆円を超える」と試算する。「なでしこジャパンは国民に明るい希望を与えた。国内の消費マインドは上向くだろう」。第一生命経済研究所の永浜利広主席エコノミストはこう予測する。ユニフォームなどの関連グッズの売り上げ増が見込まれることと最優秀選手に選ばれた沢穂希選手らの企業ＣＭ起用による効果のほか、「海外の日本への注目が強まった」として日本製品の売り上げが伸び、観光客が増えると予想する。

15. 経済効果一兆円？ • また、女子サッカーの人気はW杯だけではとどまらない。女子Ｗ杯のため中断していたなでしこリーグは２４日にリーグ戦が再開されINAC神戸対千葉の試合で女子リーグ最多観客動員、ホームズに１万７８１２人が訪れた。 • なでしこリーグの今季の１試合平均観客数は８００人弱で、人気の高いＩＮＡＣですら今年の開幕戦だった５月３日の浦和戦で記録した１４０３人が最多だった。１９８９年にスタートした日本女子リーグの歴史で、過去最多の観客動員数を記録したのは１９９５年の鈴与清水―シロキ戦の１万人。である。

16. プロ野球の経済効果 • 2009年、巨人 が３年連続３３度目の優勝を飾った。巨人 リーグ優勝 の経済波及効果は約１０００億円とされる。　巨人 が２３日にセ・リーグ優勝を決めたことで、２４日から百貨店やスーパーなどでも 優勝記念 セールがスタートする • 巨人 はファンが約３０００万人いて全国に広がっているため、経済波及効果も他球団のように地域限定ではなく、しかも規模が大きいのが特徴」と考えられる。 • 経済波及効果は観客数増加、優勝セールによる売上増、ファンの飲食増加、関連グッズ・企画商品の売上増加などを算出して出される。なかでも「 優勝セール の金額は大きな割合を占める」という

17. プロ野球の経済効果② • プロ野球球団のキャンプは2月1日から一斉にスタートする。開催地は選手やコーチだけでなく、県外からの観光客などもあり経済効果に期待している。それだけに自治体はキャンプ誘致に熾烈な競争を繰り広げている。 　2011年プロ野球12球団のキャンプは、沖縄57％、宮崎32％、高知7％、鹿児島4％と沖縄地区に集中してきた。プロ野球に限定すると、キャンプ地の変更がしばしば行われている。2011年は沖縄県が最も多くのプロ野球チームのキャンプを受け入れ100億円以上の経済効果が期待されている • りゅうぎん総合研究所は、2008年春に沖縄でキャンプをしたプロ野球９球団の経済波及効果が62億円だったと発表。経済効果は宿泊、飲食、運輸、エネルギーなど多くの産業に及ぶ。

18. プロ野球の発展 • 読売ジャイアンツの他球団に対する影響力はすさまじく、その莫大な放映権料を巡り他リーグから交流試合のオファーが毎年毎年論議に上がっているほどである。またプロ野球の試合結果を伝える報道番組で読売ジャイアンツの試合の時間に多くを裂き、詳しく報道することからマスコミの命とも言うべき視聴率に関しても他球団のそれを大きく引き離していると考えられる

19. 各球団主催試合の放映実績と推定放映権料（1990）

20. 各球団主催試合の放映実績と推定放映権料（1990）各球団主催試合の放映実績と推定放映権料（1990）

21. プロ野球の歴史 • 日本の野球の歴史は1841年、東京大学の前身である開成学校のアメリカ人教師H・ウィルソン、翌年の開拓使学校のA.G.ベーツらによって伝えられてから始まったといわれている。人々の欧化意識にも乗り、学生野球というフィールドで人気を集めた。当時国民的スポーツといえばプロレス、相撲といった格闘技で、現在の野球の地位とはかけ離れた存在であった。野球が一般に認知され始めるのは1931年、1934年。この影で仕掛け人として見え隠れするのが読売新聞社・正力松太郎氏である。大リーグを呼んだのも、プロ野球を創設したのも他ではない読売新聞社であったのだ。このことが現在にいたるまで彼らがプロ野球界の盟主であり、他のチームとは違う、と自負する所以なのだろう

22. 東京の新聞発行部数（1931） • 当時の読売新聞社について少し触れたい。満州事変（1931）当時の発行部数は22万部、毎日・朝日が5０万部台でトップを争っていたときのことである

23. 米大リーグの召集 • アメリカ大リーグが選抜チームを作って来日したのは1931年、34年の２回である。当時は野球熱が高まりつつあったものの、プロ野球は無く本場のアメリカの試合に接する機会もなかった。それだけに３０年代の２度にわたる日米野球の実現は日本の球界に多大な刺激を与え、その後の発展に大きく寄与したといわれている。最初の来日では学生が中心に対戦したが、２度目の戦いには紆余曲折あり、大日本東京野球クラブという日本初のプロ野球球団が大リーグ選抜を迎え撃った。この大日本野球クラブがのちの読売ジャイアンツとなってゆく。読売・正力松太郎氏が日本プロ野球の父であるといわれる所以である。

24. 米大リーグの召集 • 日本での大リーグ人気は高い • ギャラが高く他の新聞社は手が出せない • 読売は破格の条件で協定を成立 • 一度目の来日は大成功 • しかし、正力松太郎 は不満があった。 • 大学選手を使って儲けたという声もあった。 • 野球統制法が発令した。 • 軍をアメリカへ派遣し、好成績を収める • トウキョウ。ジャイアンツと改名

25. フィギュアスケート • 　ここではフィギュアスケートの選手による経済効果と人気のついて説明する。特にフィギュアブームに大きく関わったとされる荒川静香選手についての説明と経済効果をみる。

26. 荒川静香 • 荒川 静香日本のプロフィギュアスケーター。2006年トリノオリンピック女子シングル金メダリストでフィギュアブームに火をつけた選手の一人。フィギュアスケートの全ての要素において高い技術を誇る 。大きく上体を反らせた「レイバック・イナバウアー」は特徴的 で2006年の新語・流行語大賞を受賞するまでになった 。

27. 荒川静香の経済効果 • 　金メダル獲得後、荒川静香選手に関連する商品が、バカ売れ＆問い合わせ殺到の様相。　金メダルを決めたフリーの演技中に荒川さんが付けていたピアス⇒高級宝飾店「ラザール」発売のスリーストーン(ダイヤモンド約43万円)⇒注文殺到！　フリー演技で使ったプッチーニのオペラ「トゥーランドット」関連ＣＤ⇒大人気！　フィギュアで使われる楽曲を集めた「プリンセス＆プリンス　ＯＮ　ＴＨＥ　アイス」2月22日発売⇒注文殺到！もちろん1月27日に発売のＤＶＤ「荒川静香Ｍｏｍｅｎｔ」やＣＭ出演しているトーヨーライスの「金芽米」などもバカ売れ！ • 荒川静香選手の金メダルによる経済効果は100億以上といわれた

28. するスポーツについて スポーツを行う側である施設の売り上げや市場規模、施設の数、用品の市場やメーカーについて述べる。 　　矢野経済研究所が次の調査要綱にて国内スポーツ用品の市場調査を実施した。 1．調査期間：2011年12月～2012年3月 2．調査対象：スポーツ関連企業・メーカー・卸売業・輸入商社・小売業約450社 3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに郵送アンケート調査を併用

29. スポーツ用品の市場 ２０１２年スポーツ用品国内市場は１兆２３６１億の見込みである 　　右の表からスポーツ用品の市場規模の大きさがわかる。 スポーツ用品店の業態としては、あらゆる品目を取扱う総合店と、特定の種目に関する商品のみを取扱う専門店がある。中でもゴルフや釣り、スキー、登山、サーフィンなど、人気の高いレジャースポーツにおいては需要も高いために、多くの専門店舗が存在している。　　

30. スポーツ用品メーカー 　　２０１０年のスポーツ用品メーカー業界の売上高１位である、アシックスについて触れる。シックスは1943年05月に設立された会社で、20年後の1964年02月に株式上場し、以来48年間上場を維持しています。アシックスは、子会社52社でアシックスグループを構成している。 　　アシックスの成績は売上高2353.49億円、経常利益（会社が通常の活動をして儲けたお金）は194.67億円である。

31. アシックス アシックスは主に靴・履物業界とスポーツ用品業界に属し、スポーツシューズ類、スポーツウエア類、スポーツ用具類など専らスポーツ用品の製造販売が主。「GEL-KAYANO 15」、「GT-2140 NEW YORK」などの機能性をより高めたシューズを世界市場に投入。また各国のマラソン大会のオフィシャルスポンサーとして参加ランナーへの情報・サービスの提供を行う。ライバルとの競争の為に、第57期は試験研究費として7億7900万円を投下している。

32. スポーツ施設 　　スポーツの施設はフィットネスクラブやスポッチャなどのレジャー産業やテニスコートやスキー場など様々な施設がある。また、全国でもスポーツの施設の数の多く、２００９年の施設利用や会場市場は約１兆９９２６億円の規模と言われる。

33. フィットネスクラブ 　　一般的にはスポーツクラブと呼ばれ各種の運動施設と専門の指導員を有する施設である。 　日本のフィットネスクラブの市場規模は約2,940億円、会員数の合計２７８万人であり、今後さらに成長すると見込まれている。 　　大手のスポーツクラブにはセントラルスポーツ、コナミスポーツクラブ、ティップネス、ルネサンスなどがある。

34. まとめ 　　以上の内容からスポーツと経済が大きく関わること、具体的な数値や知名度などからスポーツ産業の規模がとても大きく経済の発展に欠かせないものだとわかる。