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  1. 構造物の長寿命化 2008年3月14日

  2. 長寿命化のメリット • 更新のための建設費用の節約効果 • 再建設に伴うエネルギーと資源の節減 • 施設取り壊し時に発生する廃棄物の削減 • 「土木用コンクリート構造物の長寿命化対策」渡辺博志 『建設リサイクル』2007秋号vol.41 pp.6-10 • ◎資源、廃棄物循環の流れを遅くする • 「長寿命化を支える取り組み」鎌田隆英『建設リサイクル』2007秋号vol.41 pp.11-16

  3. コンクリート構造物のリサイクル • 再生骨材の有効活用 • 技術基準や規格の整備(JIS) • コンクリートガラの発生の抑制 • 新設コンクリートの長寿命化 • 材料や施工に起因する不具合が多い • 検査、施工に関わる仕様の導入

  4. スケルトン・インフィル • 建物を構造体と内装・設備に分けて設計する考え方 • 「従来の木造住宅では耐震性を高めるために多くの柱と筋交いや耐力壁が必要になり、間仕切りも壁も構造体の一部として設計しなければならず、変化に合わせた間取り変更などは難しかった。」p.81 『建設リサイクル』2007秋号vol.41 • 内外装・設備・間取りが干渉しない耐久性の高い構造物をつくれば、ライフスタイルに合わせた変更が可能 • ★長期に使用するための変更可能性

  5. 住宅寿命の国際比較 • 住宅ストック更新周期 • 日本 30年 • ドイツ 79年 • フランス 86年 • アメリカ 96年  • イギリス 141年 • 住宅の平均寿命の比較 • 日本 26年 • アメリカ 44年 • イギリス 75年


  6. 建て替えのきっかけ • 「不具合や故障」が最も多く、その後に「高齢者のため」、「広さ」、「外装の一新」、「子供の成長」と続く。したがって、建築の劣化、性能低下および維持管理の不備による問題と、陳腐化および要求の変化に対応できない問題が、住まいの満足度を低下させ建替えに至る要因になっている。」p.12 • 「長寿命化を支える取り組み」鎌田隆英『建設リサイクル』2007秋号vol.41

  7. 材料・構法に対する予想耐用年数 • 平均値 日本建築学会梗概集 • 構造材:40~60年 • 外装材:20~30年 • 建具:20~25年 • 設備:12~17年 • 「耐用年数は建築の部位によって異なるので、建築の寿命を100年まで延ばすということは、構造躯体を1周期としても、外装材を3~4回、設備を5~7回変換できるような建築の更新システムが必要である。」 • 「長寿命化を支える取り組み」鎌田隆英『建設リサイクル』2007秋号vol.41

  8. 陳腐化 • 「陳腐化は性能欠陥によるものでなく、変化する要求を代替として満たすことができなくなるもので、機能面では時代の変化に対して普遍性あるいは追随性が求められる。技術面では断熱性、遮音性、設備機器性能など建築の技術的変化に対する追随性と更新性である。また、経済面では維持管理・運用のコストなど低効率な部位に対する交換性が求められる。」p.13 • 「長寿命化を支える取り組み」鎌田隆英『建設リサイクル』2007秋号vol.41 • ★変化に対応するフレキシビリティの確保

  9. 保守、修繕、改修 • 「保守は、日常的な保守・点検・清掃、故障に対する軽微な補修作業である。リフォーム(修繕)は、低下した性能を建設当初まで戻すために行う修繕で、実施内容には「外装の塗り替え」、「外構の修理」、「外装部品の交換」、「防虫処理」、「屋根葺き替え・樋の修理」などが多い。リノベーション(改修)は、建設当初の性能をその時代に合った性能にまで引き上げたり、新たな要求を満足させるための改修で、構造補強、模様替え、健康カイゼン、環境改善、設備性能改善、および福祉環境改善などがある。」p.13-14 • 「長寿命化を支える取り組み」鎌田隆英『建設リサイクル』2007秋号vol.41

  10. 再資源化の課題 • ①単品に選別するときの素材の純度を高め粒度を揃える高精度の選別技術を開発する。 • ②再資源化の各作業相互の受け渡しに必要な受入基準や製品スペックを整備する。 • ③建設副産物に含まれる有害物質を特定、識別、選別、無害化する仕組みと技術を開発する。 • ④リサイクル品の品質保証、原料供給の不安定、情報不足、コスト高など阻害要因を開発する。 • ⑤リサイクル品普及のための中心課題が市場の整備である。 • ⑥リサイクルシステムの有効性は、環境問題と資源循環に対するライフサイクルの総合的な評価(LCA)によって判断する。 • 「長寿命化を支える取り組み」鎌田隆英『建設リサイクル』2007秋号vol.41p.15

  11. 情報管理 • 「建築のライフサイクルの経緯が追えるように、設計・施工、保守・点検および修繕・更新・増築に関する情報を保管・管理しメンテナンスしていく必要がある。所有者、使用者および管理者が変わったり変更・更新の手続きや保管場所の確保など種々の困難を伴うが、建築を長期使用する上で重要な役割を担うものである。 • 建築のライフサイクルでは、川上に遡る情報伝達が重要であるが、ライフサイクル後半で起こり得ることが建築関係者に伝わっていないばかりか建築教育でも取り上げられていないのが現状である。」p.15-16 • 「長寿命化を支える取り組み」鎌田隆英『建設リサイクル』2007秋号vol.41