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自然エネルギーの限度

自然エネルギーの限度. 2011 年 9 月 21 日 小野章昌. エネルギー問題を考える. ( 1 )化石燃料生産ピーク ( 2 )「エネルギー収支比」が将来の尺度 ( 3 )再生可能電力の限度. (1)生産ピーク:世界原油生産量. 石油・ガス生産ピーク (ASPO 予測). ガス. 石油. 石炭の生産ピーク. 出典:ウプサラ大学 Aleklett 教授. ( 2 )将来の尺度はエネルギー収支比. ( EPR: Energy Profit Ratio ) エネルギー収支比( EPR) = 回収エネルギー / 投入エネルギー.

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自然エネルギーの限度

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Presentation Transcript


  1. 自然エネルギーの限度 2011年9月21日 小野章昌

  2. エネルギー問題を考える (1)化石燃料生産ピーク (2)「エネルギー収支比」が将来の尺度 (3)再生可能電力の限度

  3. (1)生産ピーク:世界原油生産量

  4. 石油・ガス生産ピーク(ASPO予測) ガス 石油

  5. 石炭の生産ピーク 出典:ウプサラ大学Aleklett教授

  6. (2)将来の尺度はエネルギー収支比 (EPR: Energy Profit Ratio) エネルギー収支比(EPR)= 回収エネルギー/投入エネルギー

  7. 電中研スタディー主な前提条件(寿命30年)

  8. エネルギー収支比(設備寿命30年) 出典:電中研「発電システムのライフサイクル分析」1995年

  9. (3) 自然エネルギーの特質と限度 エネルギー資源の3条件                      (東京大学名誉教授 石井吉徳) • 濃集している • 大量にある • 経済的に回収できる   自然エネは最初の条件を満たしていない (間欠性:途切れ途切れになる)

  10. 風力発電の変動(アイルランドの例) 出典:ケンブリッジ大学 Dマッケイ教授資料

  11. 火力発電によるバックアップ • 風力も太陽光も日間、週間、月間、季節間の変動が大きい。 • 急速立上げ、停止が可能な石油火力、ガス火力によるバックアップが不可欠 • 基幹電力にはなり得ない • 石油火力・ガス火力容量以上の発電は無理

  12. 広大な面積 • 電力需要(1兆kWh)の10%を太陽光で賄おうとすれば、1億kWの発電容量を必要とする • 住宅の屋根で半分(5,000万kW)、空き地利用のメガソーラーで半分(5,000万kW)を賄うとすれば: • 南向き屋根を持つ戸建1,700万戸すべてに3kWのパネルを設置する必要がある(法律による強制?) • メガソーラー(2万kW)2,500ヶ所を作るには850km2の土地を要する。8.5kmx100kmに相当

  13. 太陽光発電コスト見通し 出典:電中研「太陽光発電コストはどこまで下がるか」

  14. 全量固定価格買取制度(FIT)の罠 • ドイツは2000年からFITを導入、太陽光発電容量は1,800万kWとなった。しかし、 • 2011年の消費者超過料金は3.52ユーロセント(4円)/kWh。毎月500kWh消費する家庭の負担額は2,000円/月。 • 2010年にこの制度を止めても消費者の長期債務(20年間)は10兆円を上回る(RWI分析)       年間5,000億円以上の債務

  15. ドイツ電力消費者に長期の債務(太陽光) 今後支払分(25億ユーロ/年) 既支払分 出典:ルール経済論文No.156

  16. 電力大量貯蔵は無理 • 1000万kWの風力発電を設置したと仮定する年間発電量は175億kWh(原発2基分) • 凪に備えて200時間(8日間)分の電力貯蔵能力が必要(ドイツVDEレポート) • 貯蔵容量20億kWhが必要となる • 揚水発電で行うとすれば、英国、日本の最大揚水発電所の貯蔵容量が1000万kWhであることを考慮すると200ヶ所必要となる • 電気自動車(40kWh)で行うと5000万台必要

  17. 発送電分離・分散型電源の問題点 • 太陽光・風力は商品として半人前(数量・引渡時期が天候次第、品質も劣る)   自由化には最も不向き • スペインでは送電部門を公営独占とし、FITによる再生可能電力優先買取と水力・ガス火力に対する強制運転指令がある故に機能 • 分散型電源で地方ごとに需給バランスを取ることは至難の業    パイを小さくはできない

  18. 省エネで電力需要は増加 出典:英国気象変動委員会 The Fourth Carbon Budget

  19. 省エネは電化により可能 • 自動車を電気で動かす(エネルギー消費は1/2以下) • 給湯を電気で行う。ヒートポンプの利用により空気中・地中の熱を利用(エネルギー消費は1/2以下) • 省エネはエネルギー効率アップ(生活向上)。節電は不便を伴う。 • 省エネによりエネルギー消費は減るが、電力消費は増える。

  20. この前提は無理 出典:飯田哲也氏 「3.11後のエネルギー戦略ペーパーNo.1」

  21. 石油・ガス欠乏時代の発電(2兆kWh) 単位:億kWh

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