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サプライチェーンの観点から見た 石油タンカー輸送について

サプライチェーンの観点から見た 石油タンカー輸送について. 流通情報工学専攻 香月 裕樹 鶴田 三郎 黒川 久幸. 石油輸送の重要性. 1次エネルギーの種類. 1997年. 研究の目的. 石油サプライチェーンモデルを構築. 効率的な運航を考える際の意思決定支援. 石油企業の行動を考慮. 航路水深などの石油輸送の現状を考慮. 検討を行う際の考慮事項. ＜石油企業の行動＞. 石油企業の行動をサプライチェーンとして捕らえる. 世界全体として捕らえる. 原油・製品価格の変動を考慮. ＜船会社の行動＞. モデルの全体像. ＜石油サプライチェーンモデル＞.

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サプライチェーンの観点から見た 石油タンカー輸送について

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Presentation Transcript

  1. サプライチェーンの観点から見た石油タンカー輸送についてサプライチェーンの観点から見た石油タンカー輸送について 流通情報工学専攻 香月 裕樹 鶴田 三郎 黒川 久幸

  2. 石油輸送の重要性 1次エネルギーの種類 1997年

  3. 研究の目的 石油サプライチェーンモデルを構築 効率的な運航を考える際の意思決定支援

  4. 石油企業の行動を考慮 • 航路水深などの石油輸送の現状を考慮 検討を行う際の考慮事項 ＜石油企業の行動＞ • 石油企業の行動をサプライチェーンとして捕らえる • 世界全体として捕らえる • 原油・製品価格の変動を考慮 ＜船会社の行動＞

  5. モデルの全体像 ＜石油サプライチェーンモデル＞ ＜原油・製品輸送モデル＞ 原油・製品輸送量を算出 ＜船腹量算出モデル＞ 船腹量を算出

  6. 原油・製品輸送モデル

  7. ＜原油・製品輸送モデル＞ 原油生産地・製油地の制約、 石油製品需要など 製品価格 原油価格 原油・石油製品輸送量算出 原油価格の平均を求める 新製品価格の算出 比較 船腹量算出モデルへ 原油・製品輸送モデルの構成

  8. 石油製品価格の推定

  9. ネットワーク表現 台湾 中国 MUR 東海岸 AXL 西海岸 DUR 油種 石油製品の種類 ARL 欧州 DUR (16） 中東 OMA ･･･ ･･･ …. TPS 日本 ･･･ （30） SLC 中国 WTI 台湾 ANS 原油生産地(5） 製油地（9） 消費地（10）

  10. 目的関数 PT ：総利益 IC ：収入 OP：原油調達費用 OR：原油精製費用 OS：石油製品輸送費用

  11. 原油・製品輸送モデル モデルの妥当性 現状の石油輸送を表現できるモデルと言える

  12. 船腹量算出モデルについて

  13. 船腹量算出モデルの構成 ＜原油・製品輸送モデル＞ 原油輸送量 原油調達地域 ＜船腹量算出モデル＞ 前提条件 前提条件 輸送量 積載量 港間距離 航海速力 荷役日数 必要隻数の算出 最大就航回数の算出 船腹量の算出

  14. 実績船腹量の算出 計算で求めた船腹量の検証 検証のための手順

  15. ＜所有データ＞ 全世界の海上荷動量 平均就航回転数 全世界の必要船腹量 実績船腹量 各リンクの年間輸送量 実績船腹量の算出

  16. 全体での比較 14.1% 計算で求めた船腹量の検証 現状の船腹量を表現できるモデル

  17. 原油価格が変動した場合について 運航費を考慮した場合について • 船型が変化した場合 • 待船時間が変化した場合 • 船速が変化した場合 日本向けタンカー船隊の検討

  18. 原油価格が変動した場合について

  19. 検討結果（船腹量について）

  20. 検討結果（船型について）

  21. 運航費を考慮した場合について

  22. 船型が変化した場合

  23. 待船時間が変化した場合

  24. 船速が変化した場合

  25. 企業の行動をサプライチェーンとして捕らえ、原油、製品価格企業の行動をサプライチェーンとして捕らえ、原油、製品価格 を考慮し、輸送量を求める原油・製品輸送モデルを構築した この結果を基に、石油輸送の現状を考慮し、航路ごとの船腹量 の需要の推定を可能とする船腹量算出モデルを構築した。 まとめ（1） 現状の輸送航路や輸送需要を表現することができ、これに合わせた運航形態の検討が可能

  26. まとめ（2） 原油価格が変動しても、中東からの原油調達には一定量の輸送需要が存在すると言える。 原油調達先が中東からアフリカへとシフトする可能性があること言える。 ＜原油価格が変化した場合＞

  27. 船を大型化すると現状より約200億円の費用削減の可能性がある。船を大型化すると現状より約200億円の費用削減の可能性がある。 待船時間を1日短くするとどの船舶でも約1～2％総費用が安くなる可能性がある。 船速の変化により、総費用を下げる方法には2つの方向性が考えられる。 まとめ（3） ＜費用を考慮した場合＞

  28. 日本の中東依存度の推移

  29. 海上荷動量・必要船腹量 （単位：百万トン）

  30. タンカー新規発注量と運賃指数 運賃指数 新規発注量

  31. （1999年度） タンカー船型別隻数

  32. ノードの一覧

  33. 過去の石油危機の概要

  34. 原油価格と製品価格の関係

  35. 日本の石油依存度の推移

  36. 日本の中東依存度の推移

  37. 日本の石油備蓄の推移

  38. 原油価格差

  39. タンカーの建造年数と隻数の関係

  40. タンカーの建造年数と隻数の関係

  41. 排水量・速力と燃料消費量の関係

  42. どこの地域からどれぐらいの量の石油を調達・どこの地域からどれぐらいの量の石油を調達・ 販売すれば良いのか検討できなければならない 調達・販売を行うためにはどれぐらいの船腹量が 必要なのか検討できなければならない • どこから調達すれば良いのか？ • （石油企業の行動） • どれだけの船舶が必要なのか？ • （船会社の行動） 研究の課題

  43. 石油製品販売価格 石油製品販売量 原油調達量 原油調達費用 収入・原油調達費用 IC ：収入 OP：原油調達費用

  44. 精油費用 原油調達量 製品輸送費用 製品輸送量 製油費用・製品輸送費用 OR：精製費用 OS：製品輸送費用

  45. 1. 原油生産地の油種供給可能量の制約 2. 製油地の原油処理能力の制約 制約条件（1） 油種供給可能量 原油処理能力

  46. 3. 精製量の制約 4. 需要量の制約 制約条件（2） 石油製品特率 精製量 需要量

  47. ＜原油・製品輸送モデル＞ 原油生産地・製油地の制約、 石油製品需要など 製品価格 原油価格 原油・石油製品輸送量算出 原油価格の平均を求める 新製品価格の算出 比較 船腹量算出モデルへ 原油・製品輸送モデルの検証

  48. 原油輸送の検証 • 1997年原油輸送実績値との比較

  49. 製品輸送の検証 • 1997年製品輸送実績値との比較 現状の石油輸送を表現できるモデルと言える

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