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5 章　許容応力度　　 本文 pp8-14 解説 pp46-58

5 章　許容応力度　　 本文 pp8-14 解説 pp46-58. 5.1 構造用鋼材　 : 許容曲げ応力度式の変更等 5.2 ボルトおよび高力ボルト : ボルトの許容応力度　　　　　　　　　　　　　　の評価を有効断面積に変更 5.3 溶接　 : 部分溶け込み溶接の許容応力度範囲を　　　　　　　　　　　　　　　拡大 5.4 鋳鋼および鍛鋼　 5.5 組合せ応力度を受ける鋼材の許容応力度 5.6 短期応力に対する許容応力度. 5.1 構造用鋼材　　　　 pp8-9, pp46-47. F 値 表 5.1

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5 章　許容応力度　　 本文 pp8-14 解説 pp46-58

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Presentation Transcript

  1. 5章　許容応力度　　本文pp8-14解説 pp46-58 • 5.1 構造用鋼材　: 許容曲げ応力度式の変更等 • 5.2 ボルトおよび高力ボルト : ボルトの許容応力度　　　　　　　　　　　　　　の評価を有効断面積に変更 • 5.3 溶接　:部分溶け込み溶接の許容応力度範囲を　　　　　　　　　　　　　　　拡大 • 5.4 鋳鋼および鍛鋼　 • 5.5 組合せ応力度を受ける鋼材の許容応力度 • 5.6 短期応力に対する許容応力度

  2. 5.1 構造用鋼材　　　　 pp8-9, pp46-47 • F値 表5.1 　　・ JIS鋼材のみ対象 　　・ 厚板のF値への考慮 • BCR,BCPの利用 　　・ 対応する指針類による 　　・ 本規準の準用 弾性限以降の挙動を配慮 F値の設定　ex. min.(σy,0.7σβ) 　　 脆性破壊の問題

  3. 5.1 構造用鋼材　　　　　pp9-11, pp47-55 • 許容応力度 (1) 許容引張応力度 (2) 許容せん断応力度 (3) 許容圧縮応力度 (4) 許容曲げ応力度-1 　　　　　・ 基本式 : 横座屈式 (5.16)

  4. 5.1 構造用鋼材　　　　　 pp10-11, pp49 (4) 許容曲げ応力度-2 • 許容曲げ応力度式の変更 　　・ 簡略式はH形鋼を対象に誘導 　　・ 安全率が不明確 　　・ 同形の設計式によるAISC規準も変更予定 　　・ 鋼構造限界状態設計指針に準拠 • 簡略式の利用も考慮 　　・ 解説に付記 　　・ 建築基準法への対応　　

  5. 終局限界設計 5.1 構造用鋼材 p49 (4) 許容曲げ応力度-3 　　・ 横座屈限界耐力との関係 (図5.1.4) 許容応力度×νZ

  6. 5.1 構造用鋼材 pp50-53 (4) 許容曲げ応力度-4 　　・ 簡略式 (5.1.2)* (5.1.3) ＊ (lb/i)→(lb/i)２ H形断面による近似 : 圧縮フランジのオイラー座屈 　　　　　　　 短い領域で卓越⇒弾塑性・パラボラ式 : 長い領域で卓越⇒弾性・双曲線式 　　　　安全率νは、長期一律1.5

  7. 5.1 構造用鋼材 p51 (4) 許容曲げ応力度-5 ・ 本規準式の位置付け(等モーメント　図5.1.5) 本規準式 簡略式

  8. 5.1 構造用鋼材 p52 (4) 許容曲げ応力度-6 　・ 本規準式の位置付け(モーメント勾配　図5.1.6) 本規準式 簡略式

  9. 5.1 構造用鋼材 (4) 許容曲げ応力度-7 　　・ 本規準式と簡略式の差（H細幅シリーズ） H-400×200×8×13 SM490 C=1.0 C=1.75 C=2.3

  10. 5.1 構造用鋼材 (4) 許容曲げ応力度-8 　　・ 本規準式と簡略式の差（H中幅シリーズ） H-390×300×10×16 SM490 C=1.0 C=1.75 C=2.3

  11. 5.1 構造用鋼材 (4) 許容曲げ応力度-9 　　・ 本規準式と簡略式の差（H広幅シリーズ） H-400×400×13×21 SM490 C=1.0 C=1.75 C=2.3

  12. 5.1 構造用鋼材 pp10-11, pp53-55 (4) 許容曲げ応力度-10 　　・ 補正係数 C M2/M1の符号のとり方 図5.1.7 （限界状態設計指針に準ずる） 　　・ 弱軸まわりの曲げ 　　・ 曲げモーメント作用面と主軸の不一致 　　・ 偏心要素の存在

  13. 5.1 構造用鋼材 pp11-12, pp55-56 (5) 許容支圧応力度 　・ すべり支承、ローラー支承部の支圧応力度　　 Pの圧縮力を受ける半径r1、r2なる球の 　弾性限界最大接触応力度 　 長さbの円筒面の接触問題に拡張 　 一方が平板の場合、 r2 →∞として(5.22)式を得る。 （鋼構造計算規準 同解説より） 　

  14. 5.2 ボルトおよび高力ボルト pp12-13, pp56-57 (1) 許容引張、せん断応力度　表5.2 　・ ボルト　:　有効断面積　 表5.2.1 ⇒軸部断面積×0.75 ・ 高力ボルト(摩擦接合):　軸部断面積 　　　せん断　すべり耐力(設計ボルト張力×0.45) 　　　　　　　　　 摩擦面処理、設計ボルト張力 表5.3 引張　離間耐力(設計ボルト張力×0.9) ex. F10Tに対し 表5.2.2 　・ リベット　:　解説に記述　 (2) 許容支圧応力度　

  15. 5.3 溶接 pp13-14, pp57-58 (1) 隅肉、プラグ、スロット、フレア溶接 　　　鋼管分岐継手の溶接継ぎ目 (2) 完全溶込み、部分溶込み溶接(16章規定) 　　　許容応力度 : 接合される母材と同 　　　　部分溶込み溶接 　　　 に対し、せん断以 　　　 外の許容応力度 　　　 を認めた(16章参照)。 図5.3.1

  16. 6章　組合せ応力 本文　pp14-15　　　　　　　　　　 解説　pp59-60 • 6.1 圧縮力と曲げモーメント • 6.2 引張力と曲げモーメント • 6.3 せん断力と引張力 　　　　本文　:　リベットの内容を削除 　　　　解説　:　リベットに対し 　　　　　　　　　　　ボルトの評価式を準用

  17. 付1 各種鋼材の許容応力度　　　　　　 と板要素の幅厚比　　pp131-150 • 長期応力に対する許容応力度（5章） 　　構造用鋼材(5.1) (3) 許容圧縮応力度 b) 溶接I形断面→溶接H形断面 (4) 許容曲げ応力度 a) 強軸まわりに曲げを受ける材 　　　　　　　簡略式の付図を削除 　　ボルト(5.2)→ボルトおよび高力ボルト(5.2) 　許容引張、せん断応力度削除 　　　　　　　本文 表5.2、付3 許容耐力表 参照

  18. 付2 鋼材の標準断面寸法・断面性能pp151-175 • 2.3 形鋼、2.4 軽量形鋼の形状・寸法 I形鋼、 H形鋼、軽Z形鋼(t1=t2→t,B→b) 　　 溝形鋼、軽溝形鋼(t1=t2→t)

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